リップグロスを徹底捜査

家庭教師を解雇する理由

我が家では一人だけの家庭教師を雇っている。長女は、数学でつまずき、一時的に集中して勉強して、遅れを取り戻すために、学生などではなくフルタイムで家庭教師をしている専門家を雇った。彼は非常に熱心に指導に娘の成績も、数ヶ月の遅れを取り戻すことができたが、残念ながら彼は半年ほど、解雇せざるを得なくなった。理由はいくつかあります。最大の原因は、彼がいつもお尻のように強烈な体臭と、生乾きの服の匂いを広めることだった。何かの理由があったのか分からないが、それは生理的どうしても受け入れられなかった。
小学校5年生になって数学を理解することができなく、やる気がなくなって、今は親が教えることだけではダメだと思う学園に入れることにしました。平均よりも遅れていると思っていたので、塾講師と1枚を1学ぶことが学校に限ります。数学わからなくなって、今まで帰って繰り返し教えていただき、少しずつ自分が戻ってきたようです。塾講師のおかげだと思っています。
　陸上自衛隊は２８日、東富士演習場（御殿場市など）で日本最大規模の実弾射撃訓練「富士総合火力演習」を一般公開した。会場には、北沢俊美防衛相が視察に訪れたほか、県内外から訪れた約２万４０００人が見学した。
　演習には、隊員約２４００人、戦車・装甲車約８０両、火砲約４０門、航空機２５機などを投入。約４０トン（約３億２０００万円）の弾薬を使用した。
　装備紹介では、昨年の演習に向けた訓練中に砲身を破裂させる事故を起こした「９０式戦車」などが登場。悪天候のため、空挺（くうてい）団の降下演習は中止されたが、攻撃場面を想定した演習では、観客の前に次々に現れる車両や航空機が攻撃目標を正確に射ぬき、会場からは拍手が送られた。
　孫の優人くん（５）らと３人で訪れた裾野市今里の自営業、勝又民男さん（５０）は、「近くに住むので毎年見に来ている。訓練の成果が見られてよかった」と話した。【樋口淳也】

８月２９日朝刊

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　東海地震の発生を想定した県と島田市など４市町による総合防災訓練が２８日、約５万２００人が参加して実施された。事前に予知できない突発大地震を想定した初の訓練で、参加者からは「東日本大震災の後ということもあって以前より真剣に取り組んだ」との声も聞かれた。川勝平太知事は「防災意識の高まりが伝わった」と一定の評価をした。この日は他の５市町でも独自に防災訓練が行われた。【仲田力行、小玉沙織、平塚雄太】
　■「トモダチ作戦」
　訓練は午前８時半、駿河湾から遠州灘を震源とするマグニチュード８の地震が「突然」発生し、県内各地で震度６弱以上の揺れがあったとの想定で実施された。中央会場の島田市、牧之原市、吉田町、川根本町の４市町ではそれぞれサイレンの合図で訓練が始まった。
　島田市の大井川緑地公園には自衛隊などのヘリコプターが次々と着陸する中、「トモダチ作戦」で東日本大震災でも救援活動を展開した米軍が参加。川根本町で住民が孤立したとの想定で、トイレットペーパーと毛布が入った２０箱の段ボール箱をヘリ２機に積み込み、同町に向け飛び立った。
　また島田市役所では、車４台が衝突事故を起こしたという想定で、車内に閉じ込められた人を救出する訓練があった。島田市消防本部１１人と、広域緊急援助隊の大阪府警１３人などが参加した。
　■空飛ぶＩＣＵ
　広域搬送訓練が行われた静岡空港（牧之原市）では、ヘリコプターや救急車を使った患者の搬送訓練に県職員や災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）、航空自衛隊など８０人が参加。集中治療室（ＩＣＵ）と同等の医療行為が可能な「機動衛生ユニット」を積んだ航空自衛隊の航空機を使った県内初の患者搬送訓練などがあった。
　また臨時に医療行為を行うステージングケアユニット（ＳＣＵ）が設置され、運び込まれた患者の容体を、県内３病院から派遣されたＤＭＡＴが確認し、傷病の度合いを示すトリアージで搬送順位を決定。応急処置後に航空機や救急車で受け入れ可能な病院へと搬送する手順を確認した。
　■課題は情報の共有
　このほか牧之原市の海岸では、海水浴客など観光客の避難誘導をする訓練や、津波で流された人を洋上で救出する訓練なども行われた。島田市の訓練に参加したパート従業員、舛谷美智子さん（５１）は「東北の震災のあとということもあっていつもより真剣に取り組んだ」と話した。
　訓練後、記者会見した川勝平太知事は「防災意識の高まりがわかった。ボランティア、医師団のほか、自衛隊、消防、海保などが地元の消防とコーディネートよく訓練していた」と評価。一方で、吉田町の田村典彦町長は「広域災害を想定したが、全体の情報がよく分からなかった」と自治体同士の情報交換の必要性を指摘した。
　「防災の日」の９月１日にも県内２０市町でそれぞれ総合防災訓練が開かれる。
　◇建築物の危険度判定士、招集訓練−−伊豆市
　伊豆市では、地震後に、学校など建築物が安全かどうかを素早く判定するため、応急危険度判定士をメールを通じて招集する訓練が行われた。同市では初の試み。
　午前１０時、市土地対策課のパソコンから、防災服姿の職員が市内の登録済みの判定士３２人の携帯メールに参集可能か否かを問い合わせるメールを一斉に送信。午前１１時までに１１人から「参集可能」、「参集不能」、「調整中」などの返信が寄せられた。同市では、合併前の旧４町に地区を分け、最寄りの庁舎に判定士が集合し、避難所になる学校や市庁舎、病院などを判定する計画。昨年までは電話で参集可能かを問い合わせていたが、東日本大震災の教訓として大規模災害時には電話が通じにくいことから、メールでの訓練を実施したという。
　メールの送信を担当した勝呂信哉主任は「今回は初回なので実際には参集せず、メールの送受信だけにとどめた。次回からは交通に支障が出た場合、どう集まるかなどの連絡をメールでしたい」と話した。【扇沢秀明】

８月２９日朝刊

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