リップグロスを徹底捜査

長期間一人で旅行、卒業旅行

卒業旅行にはいろいろなパターンがありますが、私や私の周りは皆それぞれ行きたい海外に1ヶ月以上の長期一人旅をしました。私の卒業旅行は、ニュージーランドに一ヶ月半くらい行きました。南島の南端で、バスを中心に北島のオークランドまでの旅行で宿泊施設は、ほとんどのバックパック。さらに、その日や前日に電話で予約する旅行でした。行く飛行機では機内放送が全然聞こえなかったですが、帰る頃には便の変更を電話英語で行われ、戻り値の英語の機内アナウンスは、すべて聞こえている。このような長期間の一人旅など、再びすることができないものであり、本当に貴重な経験になる卒業旅行でした。
今のように昔は、海外はもちろん国内旅行に行く人も少なかったのではないでしょうか。このため、旅行に行く親しい人には必ずプレゼントを買っていくことです。私はクッキーをお土産に買うことが多かったのですが、友人はおいしいととても喜んでくれました。しかし、最近では、頻繁に旅行に行く人が多くのためにプレゼントを買っても食べたことがあるだけになってしまいます。そして今、国内旅行に行く時はちょっとおしゃれな小物をプレゼントとして買うようにしています。
　滋賀県は２２日、病院の診断書などを偽造して特別休暇を取得していたとして甲賀土木事務所の男性主査（５９）を懲戒免職処分、無断欠勤を約５０日繰り返したとして大津・南部農業農村振興事務所の男性主幹（５８）を停職３月の処分にした。
　県人事課によると、甲賀土木事務所の主査は昨年５月、父の手術を証明する京都府内の社会福祉法人の書類を偽造し、看護目的で１９、２０日の計１２時間と２８日の特別休暇を取得。今年２月には、県内の病院で自身が大腸手術を受けて療養が必要とする診断書を偽造し、７〜１８日に特別休暇１２日間を取得した。
　主査は「体がだるかったが、年休は残り少なく、特別休暇もたびたび取っていたので言い出しにくかった」と話しているという。
　県が社会福祉法人と病院に確認すると、証明書や診断書を発行した事実はないという。県は有印公文書偽造と同行使、有印私文書偽造と同行使の疑いで県警に告発する方針。
　大津・南部農業農村振興事務所の主幹は、今年４月５日〜６月２３日の４８日間と６時間４５分にわたり、無断欠勤した。主幹は「体調不良と精神不安定で無断欠勤を始めてしまった」と話しているという。

　京都府における再生可能エネルギーの普及戦略を検討する会議の初会合が２２日、京都市上京区のホテルで開かれた。出席者から原子力発電所を代替する太陽光発電や風力発電の拡大に期待する声が出た一方、関西電力の社員は原発の必要性を訴えた。
　「府再生可能エネルギー戦略会議」で、座長の手塚哲央・京都大大学院教授ら委員１０人で構成する。福島第１原発事故で必要性が高まっている再生可能エネルギーの供給を増やすため、府が当面２〜３年で行うべき施策を年内に報告するほか、年度内にする再生可能エネルギーの可能性調査の結果を踏まえ、中長期の戦略も提言する。
　出席者から「再生可能エネルギーの普及を妨げている課題を把握すべきだ」「バイオマス発電は地域の産業育成につながる」「現在の太陽光発電や風力発電の普及ペースから考えて原発の代替は可能」との意見が出た。
　一方、京都工業会は「再生可能エネルギーは発電コストが高く、負担増は産業界にとって切実な問題だ」と指摘した。関西電力京都支店は「原発を全部止めるとコストが上がる。今ある原発を安全に運転することが大事」と理解を求めた。

　夏本番を迎え、露地物スイカの収穫が滋賀県近江八幡市の大中の湖干拓地で始まった。今年のスイカは数は少ないが、例年より格段に甘いという。干拓地に点在する各農家の倉庫前で直売している。
　近江八幡市大中町の農園「茶谷ファーム」では、ハウス物以外に露地物を１千平方メートルで栽培。今年は開花期の６月に長雨にたたられ、実った数は例年の半分以下だが、実が熟す７月前半の日照りで甘さが増した。
　スイカは夜間に葉の養分が実に集まるとされ、早朝に収穫する。午前６時から畑に出た農園主の茶谷雅和さん（７０）は「甘いスイカを味わってもらえれば」と、取れたての大きな玉を一輪車に積み込んでいた。

　京都の焼き肉店など産学公がこのほど、放牧畜産を支える仕組みを考える「人と牛とふる里を育てる放牧畜産研究会」を設立し、活動を始めた。ＢＳＥ（牛海綿状脳症）や口蹄疫（こうていえき）、放射能汚染など牛肉への不安が消費者の間で広がる中、関西で放牧畜産を行い、３年後の販売を目指す。
■放牧実現へ連携　３年後販売が目標
　放牧は、草の種類や広さなどで候補地が限られることや、地元の同意が得られにくいことなどが課題とされる。一方で、牛肉自体も輸入飼料を使って牛舎で育てる霜降りより低脂肪になるという。
　研究会は、放牧の実現性を探ろうと和牛焼き肉店経営のきたやま南山（京都市左京区）が発案した。耕作放棄地再生のマイファーム（下京区）や近江牛販売のサカエヤ（草津市）、京都大農学研究科、京都府、北海道の飼料・肥料販売会社の関係者、鹿児島県の獣医師、福井県の畜産コンサルタントらが参加し、京都産学公連携機構（京都商工会議所内）の助成を受け、計９人で設立した。
　具体的な活動として、関西の耕作放棄地での放牧畜産の可能性を調査する。放牧の先進地視察や、消費者に畜産への理解を深めてもらう催しなども行う。助成期間が終わる来年２月ごろから、畜産から流通、消費までをプロの料理人が見学する教育研修システムを試行する。放牧畜産も始め、２０１４年をめどに、きたやま南山の店舗で提供、販売するのが目標だ。
　このほど開かれた第１回研究会で、参加者は放牧の現状や牛の特性などについて情報交換した。
　研究会の楠本貞愛会長（きたやま南山社長）は「生産者は消費者とつながりたいという思いがあり、研究者は生産者や消費者に分かってもらいたいことがたくさんあると思う。研究会を通してそれぞれのノウハウを現場に落とし込めるのではないか」と話している。