Jun 20, 2011

長期間一人で旅行、卒業旅行

卒業旅行にはいろいろなパターンがありますが、私や私の周りは皆それぞれ行きたい海外に1ヶ月以上の長期一人旅をしました。私の卒業旅行は、ニュージーランドに一ヶ月半くらい行きました。南島の南端で、バスを中心に北島のオークランドまでの旅行で宿泊施設は、ほとんどのバックパック。さらに、その日や前日に電話で予約する旅行でした。行く飛行機では機内放送が全然聞こえなかったですが、帰る頃には便の変更を電話英語で行われ、戻り値の英語の機内アナウンスは、すべて聞こえている。このような長期間の一人旅など、再びすることができないものであり、本当に貴重な経験になる卒業旅行でした。
国内旅行をすることの利点は、やはり簡単に感覚だと思う。車で行けば重い荷物を持って歩く必要もなく、自分のペースで走ることができます。海外旅行に比べて、言葉の壁も文化の差もほとんどない。飛行機から離れていくと、ほとんど海外旅行に行ったような気候と景色の違いを楽しむことができます。国内旅行は、思い立ったらいつでもどこでも簡単に行くことができます。
 ◇定点観測で成長確認

 テーブルサンゴの群生地で有名な和歌山県串本町高富沿岸で、兵庫県のダイバーが毎年、高波などで折れたサンゴの破片を水中接着剤で岩場に固定している。昨年と比べるとサンゴの増減がほとんどなく、白化も少ない茶褐色の美しい景観を保っている。【山本芳博】

 主催はダイビングスクール「ノリス」(兵庫県明石市)。串本海中公園センター元職員の福田照雄さん(63)から「サンゴは折れても破片を立てて固定すると、共生する褐虫藻(かっちゅうそう)が光合成した栄養分をもらって成長する」との指導を受け、5年前に修復活動を始めた。

 昨年はダイバー約30人が水深5メートルの海中に潜水。長さ20メートル、幅5メートルの範囲で、折れたクシハダミドリイシサンゴやスギノキミドリイシサンゴの破片(長さ10センチ)を150本ほど岩に固定した。

 海域が浅いため、太陽光を十分に受けて成長が期待できる一方で、高波の衝撃も受けやすく破片が流される恐れがある。成果を調べるため、私(記者)は昨年と今年の7月にサンゴの増減を定点観測した。

 定点観測の方法は、修復に努める修復エリア(0〜35・5メートル)と美しいサンゴのある美観エリア(36〜50メートル)を含む50メートルのラインを決め、0・5メートルごとの状況を▽クシハダ▽スギノキ▽その他のサンゴ▽死んだサンゴ▽サンゴ無しに5分類した。また、100地点それぞれを写真撮影して記録した。

 定点観測の結果、修復エリアは、テーブル状の美しい景観を作るクシハダが12%(昨年)から11%(今年)にほぼ横ばい。接着した破片は四つのうち二つが波で流されたが、残り二つは数センチほど成長していた。別の1地点でクシハダが昨年の白化から戻っていた。

 一方、美観エリアでは昨年も今年もクシハダが18%、スギノキが5%で同じ。特にエリアのうち約10メートルの部分では、海底のすべてをサンゴが覆う見事な景観がそのままだった。

 ノリスは今年、同町串本でもサンゴ修復を始めた。ノリス統括店長の平川猛さん(39)は「今後は破片がさらに成長するように接着剤の付け方とか修復の技術を磨きたい。ダイバーも成長を楽しみにしているので修復を続けていきます」と話していた。

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 九州電力川内原発がある鹿児島県薩摩川内市の岩切秀雄市長は11日、政府が発表した原発再稼働に関する統一見解について「内容をまだ聞いていない。国はその内容を原発のある市町村だけでも早く教えてほしい」と述べた。市役所で記者団に答えた。
 定期検査中の川内原発1号機の再稼働については、ストレステスト(耐性評価)が前提となるため「9月(議会での判断)は無理じゃないかと思う」との見解を改めて示した。ただ、九州経済などへの影響を理由に「国が安全を保証するのであれば、運転してほしい」と述べた。 

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 政府が定期検査中の原発再稼働に関する統一見解を示したことについて、経済産業省原子力安全・保安院にストレステスト(耐性評価)の計画作成を要請している原子力安全委員会の班目春樹委員長は11日の記者会見で、「(ストレステストを)再起動と関連付けるかは政府の判断」との認識を示した。
 班目委員長は、新たな安全評価への関わり方について「保安院の確認行為の妥当性について、何らかの判断を示す」と述べ、「(原発事業者の評価結果そのものを確認する)いわゆるダブルチェックではない」と強調した。 

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 福島第1原発事故で、経済産業省原子力安全・保安院は11日、東京電力から6月中にファクスで受理した通報資料など約3700枚を、保安院のホームページで新たに公表した。

 公表されたのは、各号機の原子炉の圧力や水位などの状況を記録したデータや、福島第1原発敷地内の放射線量を測定したモニタリングの結果など。

 7月以降の東電からの報告資料は、15日から毎週金曜日ごとに、1週間分をまとめて公表するという。

 保安院が事故直後から5月末までに東電から受理した資料約1万1千枚は、6月24日に公表されている。

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