Mar 13, 2010
長期間一人で旅行、卒業旅行
卒業旅行にはいろいろなパターンがありますが、私や私の周りは皆それぞれ行きたい海外に1ヶ月以上の長期一人旅をしました。私の卒業旅行は、ニュージーランドに一ヶ月半くらい行きました。南島の南端で、バスを中心に北島のオークランドまでの旅行で宿泊施設は、ほとんどのバックパック。さらに、その日や前日に電話で予約する旅行でした。行く飛行機では機内放送が全然聞こえなかったですが、帰る頃には便の変更を電話英語で行われ、戻り値の英語の機内アナウンスは、すべて聞こえている。このような長期間の一人旅など、再びすることができないものであり、本当に貴重な経験になる卒業旅行でした。私も両親も、お互い仕事を持っているせいか、ここ10年以上正常に家族国内旅行はしていない。最近では旅行といえば、自分の中では完全に一人旅が定着してしまったのも行かない理由に拍車をかけていると思うが、もし親が日本人の平均寿命まで生きるができますように、後何回、国内旅行に行くのかと最近思うようにされた。それだけ私も両親も年齢が取ったということだ。
東日本大震災で生じたがれきの処理を被災自治体の要請に応じて国が代行する法案をめぐり、与野党は8日、処理費用の国庫補助率の平均95%(現行は86.5%)への引き上げを付帯決議に盛り込むことなどで修正合意した。修正案は9日に、衆院復興特別委員会に委員長提案で新たに提出される見通しで、今国会中に成立する見込み。
補助率引き上げには約600億円が必要で、自治体の環境保全活動などを支援する基金を拡充して捻出。財政力の弱い自治体に手厚く配分し、補助率が最大99%になるようにする。地方負担分も全額を地方交付税で手当てする。
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健康保険組合連合会がこのほど公表した、後発医薬品の使用促進に向けた各健保組合の取り組み状況についてのアンケート調査結果によると、先発品から後発品に切り替えた場合の医療費節減額を知らせる「差額通知」を行っている組合は59.4%で、2009年6月に実施した前回調査時の17.8%から大幅に増加したことが分かった。
また、差額通知による年間の医療費削減効果額は、1組合当たり平均で約1395万円。被保険者数の規模別に見ると、「3000人未満」が125万7209円、「3000人以上5000人未満」が383万4300円、「5000人以上1万人未満」が429万9207円、「1万人以上5万人未満」が976万1475円、「5万人以上」が5831万2175円だった。
差額通知を含め、後発品の使用促進に向けた何らかの取り組み(検討中を含む)を実施している組合は94.2%で、前回調査の80.2%から14ポイント増加。
具体的な取り組み内容を複数回答で聞いたところ、「機関紙、HP等で広報(情報提供)」が88.2%で最も多く、以下は、「お願いカード(後発品を希望することが明記されたカード)の配布」(81.6%)、「パンフレット(リーフレット)の作成(購入)、配布」(74.4%)などと続いた。
■普及が進まない要因は「医療機関の対応不足」が最多
後発品の普及が進まない要因を複数回答で聞いたところ、前回調査と同様、「医療機関の対応不足(医師の処方への意識など)」が最も多く、80.3%だった。以下は、「後発品への不安(患者、医師、薬剤師)」(72.0%)、「薬局の対応不足(薬剤師の意識や取り組み、備蓄体制など)」(59.8%)などと続いた。政府は来年度までに後発品の数量シェアを30%以上に引き上げるとの目標を打ち出しているが、今年2月現在のシェアは22.7%にとどまっている。
調査は全国の健保組合1447組合を対象に、今年4月に実施。1164組合(回答率80.4%)から回答を得た。
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世界遺産登録を目指す古市古墳群(大阪府羽曳野市)で、観光ガイドを行っているボランティアグループが、小学生ら子供向けのガイドを夏休み限定で行っている。年配層に考古学ファンが多いなか“考古学キッズ”を育てて、次世代に歴史遺産を受け継ごうという試みだ。「歴女」など、近年の歴史ブームを子供にも広げたいと願っている。
子供向けガイドを企画したのは、羽曳野市の細見克さん(70)が代表を務めるボランティアグループ「フィールドミュージアムトーク史遊会」。古市古墳群は都市化された地域にあることから、関心を高めることで古墳を開発の波から守ろうと活動している。
子供の場合、知識の詰め込みではなく、実際に古墳をめぐってもらい、歴史を体感してもらうのが一番と、時間に余裕がある夏休み限定にしたという。
毎週、火曜日と木曜日に行われている“講義”は子供たちに盛況といい、応神天皇陵前では、市内の小学校に通う子供たちが「古墳はなんでこんなに大きいの」などと質問をぶつけるシーンも。細見さんは「身近にある歴史遺産の面白さを、分かりやすい言葉で伝えたい」と話している。
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