リップグロスを徹底捜査

長期間一人で旅行、卒業旅行

卒業旅行にはいろいろなパターンがありますが、私や私の周りは皆それぞれ行きたい海外に1ヶ月以上の長期一人旅をしました。私の卒業旅行は、ニュージーランドに一ヶ月半くらい行きました。南島の南端で、バスを中心に北島のオークランドまでの旅行で宿泊施設は、ほとんどのバックパック。さらに、その日や前日に電話で予約する旅行でした。行く飛行機では機内放送が全然聞こえなかったですが、帰る頃には便の変更を電話英語で行われ、戻り値の英語の機内アナウンスは、すべて聞こえている。このような長期間の一人旅など、再びすることができないものであり、本当に貴重な経験になる卒業旅行でした。
国内旅行に行くと大抵買うことにして、自分へのプレゼントがある。キャラクターのご当地ストラップです。土地の名物に変身したりしているため、国内旅行を記念することになる。しかも名物といっても、わりとユーモアのある変身の方法でもあるので、持っていても楽しい気分を感じさせてくれる。全国各地のものが集まるお店もあるが、やっぱり旅行先で買うことが重要である。
韓国の双竜（サンヨン）自動車は6日、韓国において最上級サルーン、『ニューチェアマンH』を発売した。

画像：ニューチェアマンH

初代『チェアマン』は1997年にデビュー。当時提携関係にあったメルセデスベンツの技術を導入し、『Eクラス』をベースにした高級サルーンとして誕生した。

2008年、2代目の『チェアマンW』を投入。しかし初代チェアマンも、『チェアマンH』に名を変えて併売された。今回発売されたニューチェアマンHは、その後継車に当たる。

そのスタイリングは、フラッグシップサルーンに相応しい堂々としたもの。メルセデスベンツ風のフロントグリルは初代チェアマンから続く伝統だが、新型ではヘッドランプのデザインも、メルセデス車のイメージに非常に近い印象を受ける。

エンジンは3.2リットルV6、3.6リットルV6、5.0リットルV8の3種類。韓国でのベース価格は、5700万ウォン（約456万円）と公表された。

同社のCEO、Yoo-il Lee氏は、「インドの自動車大手、マヒンドラの傘下で、我々はさらなる成長を目指す」とコメントしている。

《レスポンス 森脇稔》


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サンヨン 特別編集


　全国銀行協会の新会長に１日付で就任した永易克典・三菱東京ＵＦＪ銀行頭取は８日、読売新聞の取材に対し、「被災者のことを考えると、政治の混迷には涙が出る。情けない。特に、この１週間は目に余る。電力問題は最大の不安要因になっている」と述べ、原子力発電所の再稼働問題などで迷走を続ける政治の現状を批判した。

　そのうえで、「電力の安定供給を確保して産業を守るためにも、つなぎ融資に応じるのは当然だ」とし、銀行界をあげて電力会社の資金繰りを支援していく考えを示した。

　原発事故については「事故の収束と被災者への賠償を最優先にすべきだ」と強調した。菅首相が再生可能エネルギー特別措置法案の成立を退陣条件としている点については、「被災者への賠償が優先順位の一番。夢みたいなのを出してくるのは順序が違う」と述べた。

　世界一の産油国、サウジアラビアで大規模な太陽光発電システムの開発構想が進んでいる。技術や制度設計は、電機メーカー「シャープ」やプラント大手「日揮」、政府系金融機関「日本政策投資銀行」などが出資する東京大の寄付講座が支援する。来月、原子力と自然エネルギー政策を統括するサウジの政府機関「ＫＡＣＡＲＥ」と覚書に調印する予定。将来的には同国で必要な全エネルギーを、太陽エネルギーで賄うことを目指している。

　構想は、今月１１日に東京都内で開催されるシンポジウムで発表する。

　サウジは石油の埋蔵量、輸出量とも世界一だが、最近は年平均２．５％も人口が増加。内需も急増し、２０２８年には国内のエネルギー消費量が現状のエネルギー生産量を上回る可能性がある。さらに、３０〜４０年には、必要な年間エネルギーが現在の日本の２．７倍（石油換算１１億〜１２億トン）になると予測される。

　この状況について、講座共同代表の茂木源人（げんと）准教授は「原油輸入量の３分の１をサウジアラビアに頼っている日本にとって死活問題となる」と指摘する。

　そのような中、昨年１１月、東京大に寄付講座「太陽光を基軸とした持続可能グローバルエネルギーシステム」が設置された。エネルギー問題の解決策を模索していたサウジと講座の思惑が一致し、連携することになった。

　構想では、まずサウジ全土で日照量の調査を実施。発電に適した２〜４キロ四方の土地に、数百〜数千キロワット級の発電システムを設置していき、最終的にギガソーラー（１ギガワットは原発１基と同程度）発電プラントを完成させることを目指す。発電方法は、レンズや反射鏡で超高効率太陽電池に光を集めて発電する集光型を想定している。

　雨がほとんど降らない砂漠地帯は、太陽光発電システムの開発・実証に適しており、成果を日本の産業に還元する狙いもある。また、将来的にはサウジ以外の国を含めた砂漠地帯全体を世界の再生可能エネルギーの生産拠点とし、電気を輸入することも構想している。

　講座共同代表の中野義昭教授は「今回の構想で日本の新しいエネルギー戦略をあぶり出したい」と話す。【藤野基文】

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